投資リスク①‗地震リスクについて考える
こんにちは。Mihoです。
2回目の記事となります。
地震リスクとその確認方法及びその向き合い方について書きたいと思います。
もうすぐ終わろうとする平成は大きな地震が頻発した時代でした。2011年東日本大震災、2016年熊本地震などは、特に鮮明な記憶として残っている方も多いのではないでしょうか。
もし、自分の発電所にその大地震が発生したらと、考えたことはありますでしょうか。設備が全損するだけならまだいいですが、それがほかの人に被害を及ぼしたり様々なことが想定されます。
その際に、よく言われるのが
保険に入ってるから大丈夫。。。
私の発電所に限って起こらないし、起こったら仕方がない。。。
確かにそうかもしれませんが、実際には地震に対応している保険は極めてまれであり、費用も高額です。
1千万円を超える投資をしているにも関わらず、そんな安易にとらえても本当に良いのでしょうか。
もちろん、私の答えはNoです。
リスクのない投資は存在しませんが、だからと言ってリスクに対して目をつぶるというのは、違うと思います。
※参考1:67kWの静岡に保有している太陽光では、地震保険で7万円/ 年支払。
それでも設備の全額ではなく1/3の補填が実態です。
※参考2:会社では地震保険もしくは、地震PML(発生確率に応じた損失率)の費用を積み立てをして地震が発生したらそこから補填をする方法を採用。
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じゃあ、どうすれば?
というと、シンプルに地震リスクを把握したうえで投資判断をすればいいのです!
◆地震リスクの確認方法
ご存知の方もいるかもしれませんが、『地震ハザードステーションマップJ-SHIS』のサイトにアクセスして発電所予定地がどの程度の地震発生確率を確認することを推奨します。大変、有難いことに無料で閲覧可能です。
http://www.j-shis.bosai.go.jp/
※地震ハザードステーションJ-SHISとは
地震調査研究推進本部が過去10年間にわたって実施してきた地震ハザード評価の成果の集大成として位置付けた「全国地震動予測地図」を防災科学技術研究所が公開用にシステム化をしたのが「地震ハザードステーション J-SHIS」。2005年5月より運用を開始。地震調査研究推進本部は保険会社のレポートや技術コンサルのレポートの根拠資料としても採用されいる信用されている機関。
私は太陽光発電事業に投資する際、家族には、収益を伝えた上で設備設置から4年以内に地震で津波が来たら損失が発生すると伝えております(4年目以降であれば、保険の補填と立て直しコストを踏まえても、残りの売電収入でトントンとなる計算です)。
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次回は、上記の内容をもう少し深堀し、地震リスクを把握した上での対処方法を詳しく説明します。
以上。